「新しい命がお腹の中で宿っていますよ!」と告げられた時は、待望の赤ちゃんがやっと私の元にきてくれた!と嬉しい気持ちになりますよね。

妊娠すると、これからの妊婦生活がどんな風に進むのか楽しみでもあり、その反面不安になることも多くあると思います。

その中で「出産の時にかかる費用はトータルいくらかかるのか」で心配していませんか?
私自身、妊娠が発覚して評判の良い産婦人科で検診を受けた際、10,000円ほどかかったことがあり、正直驚きました。

今後払っていくのであろう支払い額がどのくらいになるのか知りたいですよね?

出産する前までに育児用品を購入や、妊娠健診費用など何かともの入リになりますよね。
今回は出産にかかる費用はどのくらいかかるのか?妊婦さんの不安のひとつをわかりやすく説明していきます。

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出産にかかる費用の相場は約50万!個人病院だと平均を超える事も

赤ちゃんを無事に出産するまでの数ヶ月で、費用は大体どのくらいかかるのでしょうか?
まずは出産する施設の種類別で見ていきましょう!

出産可能施設費用

大学病院総合病院/平均分娩費用 511,652

合併症や出産リスクがある人にとっては、NICUも完備されている大学病院や総合病院なら安心です。

個人産院/平均分娩費用 501,408

私自身、個人産院で出産しました。
個人産院で対応できない事態が起こった場合は総合病院や大学病院に搬送されます。

助産院/平均分娩費用 464,943

医師はいません。健診から出産、産後まで助産師さんが担当してくれます。こちらも対応できない事態が起こった場合は病院に搬送されることも!

※参照 国民健康保険中央会 正常分娩分の平均的な出産費用について(平成28年度)

また出産する日時や、入院する際選んだ部屋のタイプ、お産の仕方や地域によって出産にかかる金額は大幅に異なります。

出産条件別費用

日時

陣痛がいつくるか…予測はできても確実にわかるものではありません。夜中に陣痛がきて朝方産まれる子もいますし、人それぞれですよね!

実は出産する日や時間が休日や夜だった場合、国で定めている労働基準法により夜の出産は平日の昼に比べ1.25倍、深夜の出産と休日出産は、平日の1.5倍の割増料金を請求してくる病院が多いです。

部屋のタイプ

出産に選んだ病院により違いがありますが、相部屋の金額に比べ個室希望にした場合は5万〜7万増し。
特別室希望の場合は相部屋の金額に比べ30万増しが、一般的な相場になるようです。高いですね…。

分娩

普通分娩なのか無痛分娩にするのか、もしくは帝王切開になるのかにより料金に差があります。病院により差はありますが、普通分娩に比べ無痛分娩は5万〜10万増し。

帝王切開の場合は70万ほど費用がかかりますが、健康保険の適用で普通分娩とほぼ同じくらいの金額で出産できます。

分娩中に吸引分娩、鉗子分娩、裂傷縫合などの処理があった場合も、追加処理料が発生します。

病院側はこういった出産にかかる金額を、実は独自に決めているので料金に差がでてくるようです。
さらに国で決められている出産育児一時金42万円をもとに病院側は料金設定をしているそうですが、都道府県によりばらつきがあるようです。

下記都道府県は、出産費用平均値が高いトップ3と低いトップ3です。

妊婦合計負担平均額が高い都道府県

1位 東京都/621,814

2位 神奈川県/564,174

3位 栃木県/543,457

妊婦合計負担平均額が低い都道府県

1位 鳥取県/396,331

2位 熊本県/415,923

3位 沖縄県/418,164

全国平均妊婦合計負担額

全国平均額/505,759

項目

入院日数          6日
入院料             112,726円
室料差額          16,580
分娩料             254,180
新生児管理保育料    50,621円
検査薬剤量        13,124
処置手当料        14,563
産科医療補償制度    15,881
その他              28,085

※参照 国民健康保険中央会 正常分娩分の平均的な出産費用について(平成28年度)

最も負担額が高かったのは、やはり東京都で約62万円でした。反対に最も安かった都道府県は鳥取県で約40万。こんなに費用で差があるのは驚きですよね…。

あなたが選ぶ産院分娩の種類部屋の種類によって差が生まれますが、平均相場は約50万円かかります!

無痛分娩や個室希望など考えているなら、それ以上の金額がかかるので、早めに産院で確認しておくことをオススメします!

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出産にかかる費用は確定申告で節約できちゃう?少しでも安くする方法

治療や出産•出産後の入院費薬代等、医療費がたくさんかかった年は確定申告で税金が戻る可能性があります。

家族全員の1年間でかかった医療費が10万円を超えた場合、確定申告の医療費排除を行うとすでに納めた税金から所得税が還付される制度です。

出産にかかる費用は高額なので10万円は確実に越えますよね。
確定申告をして税金が少しでも手元に戻ってくれば後々出産費用を節約できたことになりますよ!

以下が医療費排除の項目として認められます。

医療費として認められるもの

項目
  • 妊婦健診費
  • 分娩•入院費
  • トラブルが発生したときの受診費や入院費
  • 通院でかかった交通費
  • 出産入院時のタクシー代
  • 治療に必要な薬代
  • 入院中に必要で購入した物代(ガーゼ等)
  • 不妊症の治療費
  • 歯科治療費
  • 治療のためのマッサージや、ハリ代
  • 赤ちゃんの健診費や入院費
  • 赤ちゃんの通院のために使った交通費
  • 市販の薬代

医療費として認められないもの

項目
  • 車で通院する際のガソリン代や駐車場代
  • 入院用の寝具や身の回りの必要なものにかかった料金
  • 人間ドックや健康診断の費用
  • 健康維持のために購入したビタミン剤や健康ドリンク剤
  • 予防接種費用

医療費排除を受けられるのは、年収103万円を超えた人がいる(所得税を支払っている)家族で、11日から1231日の1年間に払った医療費になります。

年をまたいだときの医療費は、それぞれの年に申告をするようにしましょう!

医療費排除を受けるには、必ず病院から出た領収書や薬代のレシート等、医療費として認められるものに相当する、金額が記載されている用紙は大切に保管をしておきましょう。

確定申告をする際、医療を受けた人の名前•医療を受けた場所やお店の名前金額を書かなければいけません!

領収書は5年間必ず保管しなければいけない決まりもあるので、失くさないように管理してくださいね!

確定申告は例年216日から315日まで受け付けています。

お住まいの地域の市役所で確定申告の用紙をもらい記入することもできますし、インターネットでも行うことができます。

出産にかかる費用を節約するためにも、必ず確定申告をすることを忘れずに覚えておきましょう!

まとめ

  1. 出産にかかる費用はおよそ50万円必要!
  2. 分娩の種類や個室にしたい場合は早めに産院へ確認を!
  3. 妊娠出産等、医療でかかった領収書は必ず保管。
  4. 2月中旬から始まる確定申告を忘れずに!
  5. 妊婦生活、エンジョイしてくださいね!

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